株式会社日本取引所グループの業績

売上・営業利益・経常利益・純利益

年度	売上(連結)[億円]	営業利益(連結)[億円]	経常利益(単体)[億円]	純利益(連結)[億円]
2014	1061.67	–	287.47	344.27
2015	1147.76	–	313.09	448.77
2016	1078.85	–	436.82	421.24
2017	1207.11	717.91	364.41	504.84
2018	1211.34	695.35	444.86	490.57
2019	1236.88	685.33	419.06	476.09
2020	1333.43	745.65	414.19	513.89
2021	1354.32	734.73	464.51	499.55
2022	1339.91	682.53	310.29	463.42
2023	1528.71	874.44	421.55	608.22

売上の推移

営業利益の推移

経常利益の推移

純利益の推移

営業キャッシュフロー・1株当たりの利益（EPS）・自己資本利益率（ROE）

年度	営業キャッシュフロー[億円]	1株当たりの利益(EPS)(連結)	自己資本利益率(ROE)(単体)
2014	373.46	62.7	0.303
2015	610.69	81.74	0.285
2016	474.62	77	0.387
2017	660.18	94.17	0.318
2018	527.78	91.58	0.407
2019	568.81	88.91	0.375
2020	717.5	96	0.352
2021	581.91	94.35	0.337
2022	668.78	88.03	0.271
2023	795.66	116.89	0.396

営業キャッシュフローの推移

1株当たりの利益（EPS）の推移

自己資本利益率（ROE）の推移

自己資本比率・配当性向・配当金

年度	自己資本比率(連結)	配当性向	配当金[億円]※3
2014	0.008	0.495	50
2015	0.009	0.907	71
2016	0.006	0.601	47
2017	0.007	1.012	67
2018	0.005	0.801	70
2019	0.004	0.637	54
2020	0.005	0.798	68
2021	0.004	0.879	72
2022	0.004	1.091	63
2023	0.004	1.152	91

自己資本比率の推移

配当性向の推移

配当金の推移

分析のポイント

売上高
企業の規模や成長性を示す基本指標。右肩上がりであれば事業拡大が順調と判断できる。

営業利益
本業の収益力を示す。売上高に対する営業利益率も併せて見ると効率性が分かる。

経常利益
営業利益に加えて財務活動の成果も含む。企業の総合的な収益力を評価する指標。

純利益
最終的な利益。EPSや配当原資に直結するため、株主にとって重要。

EPS（1株当たり利益）
株主が1株で得られる利益。増加傾向なら株価上昇の期待が高まる。

ROE（自己資本利益率）
自己資本をどれだけ効率的に活用して利益を生み出しているかを示す。10%以上が目安。

営業キャッシュフロー
実際の資金の流れを示す。黒字でもキャッシュが出ていない場合は注意が必要。

自己資本比率
財務の安定性を示す。40%以上が望ましいとされる。

配当金
株主還元の姿勢を示す。安定的な配当は長期投資に向いている。

配当性向
利益のうちどれだけを配当に回しているか。30?50%がバランスの良い水準。

※1. 本業績データはXBRLより自動抽出しています。企業の会計基準変更（例：日本基準 → IFRS）に伴い、使用されるXBRLタグが異なる場合がありますが、定義上の差異は軽微であり、実務上の比較には支障ありません。

※2. 本業績データはXBRLより自動抽出しています。企業の会計基準やタグ構成により一部項目が欠損する場合があります。XBRLデータに該当項目が存在しない場合は「ー」と表記しています。

※3. 配当金の推移において、特定年度に大きな変動が見られことがありますが、これは株式分割（例：1株 → 2株）によるものであり、実質的な配当水準に大きな変化はありません。

この記事についてのご注意

本記事の業績データは、EDINETに提出された有価証券報告書より、機械的に情報を抽出・整理して掲載しています。数値や記述に誤りを発見された場合は、恐れ入りますが「お問い合わせ」よりご指摘いただけますと幸いです。内容の修正にはお時間をいただく場合がございますので、予めご了承ください。

報告書の全文はこちら：EDINET（金融庁）