アステラス製薬株式会社の業績

売上・営業利益・経常利益・純利益

年度	売上(連結)[億円]	営業利益(連結)[億円]	経常利益(単体)[億円]	純利益(連結)[億円]
2014	12472.59	–	448.6	1358.56
2015	13727.06	–	86.59	1936.87
2016	13116.65	–	1341.74	2187.01
2017	13003.16	2132.58	2856.9	1646.79
2018	13063.48	2439.12	2097.21	2222.65
2019	13008.43	2439.91	2932.04	1954.11
2020	12495.28	1360.51	2234.33	1205.89
2021	12961.63	1556.86	2705.44	1240.86
2022	15186.19	1330.29	3382.41	987.14
2023	16036.72	255.18	3732.57	170.45

売上の推移

営業利益の推移

経常利益の推移

純利益の推移

営業キャッシュフロー・1株当たりの利益（EPS）・自己資本利益率（ROE）

年度	営業キャッシュフロー[億円]	1株当たりの利益(EPS)(連結)	自己資本利益率(ROE)(単体)
2014	1876.86	61.5	0.031
2015	3137.37	89.75	0.012
2016	2356.12	103.69	0.26
2017	3126.14	81.11	0.528
2018	2586.3	115.05	0.304
2019	2219.98	104.15	0.39
2020	3068.43	64.93	0.265
2021	2574.44	67.08	0.271
2022	3277.67	54.24	0.332
2023	1724.75	9.51	0.265

営業キャッシュフローの推移

1株当たりの利益（EPS）の推移

自己資本利益率（ROE）の推移

自己資本比率・配当性向・配当金

年度	自己資本比率(連結)	配当性向	配当金[億円]※3
2014	0.735	2.725	30
2015	0.7	8.656	32
2016	0.701	0.52	34
2017	0.683	0.246	36
2018	0.663	0.411	38
2019	0.557	0.312	40
2020	0.61	0.404	42
2021	0.626	0.411	50
2022	0.614	0.348	60
2023	0.447	0.43	70

自己資本比率の推移

配当性向の推移

配当金の推移

分析のポイント

売上高
企業の規模や成長性を示す基本指標。右肩上がりであれば事業拡大が順調と判断できる。

営業利益
本業の収益力を示す。売上高に対する営業利益率も併せて見ると効率性が分かる。

経常利益
営業利益に加えて財務活動の成果も含む。企業の総合的な収益力を評価する指標。

純利益
最終的な利益。EPSや配当原資に直結するため、株主にとって重要。

EPS（1株当たり利益）
株主が1株で得られる利益。増加傾向なら株価上昇の期待が高まる。

ROE（自己資本利益率）
自己資本をどれだけ効率的に活用して利益を生み出しているかを示す。10%以上が目安。

営業キャッシュフロー
実際の資金の流れを示す。黒字でもキャッシュが出ていない場合は注意が必要。

自己資本比率
財務の安定性を示す。40%以上が望ましいとされる。

配当金
株主還元の姿勢を示す。安定的な配当は長期投資に向いている。

配当性向
利益のうちどれだけを配当に回しているか。30?50%がバランスの良い水準。

※1. 本業績データはXBRLより自動抽出しています。企業の会計基準変更（例：日本基準 → IFRS）に伴い、使用されるXBRLタグが異なる場合がありますが、定義上の差異は軽微であり、実務上の比較には支障ありません。

※2. 本業績データはXBRLより自動抽出しています。企業の会計基準やタグ構成により一部項目が欠損する場合があります。XBRLデータに該当項目が存在しない場合は「ー」と表記しています。

※3. 配当金の推移において、特定年度に大きな変動が見られことがありますが、これは株式分割（例：1株 → 2株）によるものであり、実質的な配当水準に大きな変化はありません。

この記事についてのご注意

本記事の業績データは、EDINETに提出された有価証券報告書より、機械的に情報を抽出・整理して掲載しています。数値や記述に誤りを発見された場合は、恐れ入りますが「お問い合わせ」よりご指摘いただけますと幸いです。内容の修正にはお時間をいただく場合がございますので、予めご了承ください。

報告書の全文はこちら：EDINET（金融庁）