ダイキン工業株式会社の業績

売上・営業利益・経常利益・純利益

年度	売上(連結)[億円]	営業利益(連結)[億円]	経常利益(連結)[億円]	純利益(連結)[億円]
2014	19150.13	1905.87	1942.34	1196.74
2015	20436.91	2178.72	2095.36	1369.86
2016	20439.68	2307.69	2310.13	1539.38
2017	22905.6	2537.39	2550.19	1890.51
2018	24811.09	2762.54	2770.74	1890.48
2019	25503.05	2655.13	2690.25	1707.31
2020	24933.86	2386.23	2402.48	1562.49
2021	31091.06	3163.5	3274.96	2177.09
2022	39815.78	3770.32	3662.45	2577.54
2023	43953.17	3921.37	3544.92	2603.11

売上の推移

営業利益の推移

経常利益の推移

純利益の推移

営業キャッシュフロー・1株当たりの利益（EPS）・自己資本利益率（ROE）

年度	営業キャッシュフロー[億円]	1株当たりの利益(EPS)(連結)	自己資本利益率(ROE)(連結)
2014	1604.23	410.19	0.131
2015	2261.86	469.23	0.134
2016	2676.63	526.81	0.145
2017	2237.4	646.53	0.157
2018	2500.09	646.39	0.139
2019	3021.66	583.61	0.12
2020	3746.91	533.97	0.101
2021	2450.71	743.88	0.12
2022	1588.96	880.59	0.123
2023	3995.67	889.22	0.107

営業キャッシュフローの推移

1株当たりの利益（EPS）の推移

自己資本利益率（ROE）の推移

自己資本比率・配当性向・配当金

年度	自己資本比率(連結)	配当性向	配当金[億円]※3
2014	0.453	0.454	100
2015	0.463	0.571	120
2016	0.472	0.305	130
2017	0.524	0.338	140
2018	0.524	0.378	160
2019	0.538	0.328	160
2020	0.514	0.534	160
2021	0.515	0.381	200
2022	0.519	0.492	240
2023	0.54	0.507	250

自己資本比率の推移

配当性向の推移

配当金の推移

分析のポイント

売上高
企業の規模や成長性を示す基本指標。右肩上がりであれば事業拡大が順調と判断できる。

営業利益
本業の収益力を示す。売上高に対する営業利益率も併せて見ると効率性が分かる。

経常利益
営業利益に加えて財務活動の成果も含む。企業の総合的な収益力を評価する指標。

純利益
最終的な利益。EPSや配当原資に直結するため、株主にとって重要。

EPS（1株当たり利益）
株主が1株で得られる利益。増加傾向なら株価上昇の期待が高まる。

ROE（自己資本利益率）
自己資本をどれだけ効率的に活用して利益を生み出しているかを示す。10%以上が目安。

営業キャッシュフロー
実際の資金の流れを示す。黒字でもキャッシュが出ていない場合は注意が必要。

自己資本比率
財務の安定性を示す。40%以上が望ましいとされる。

配当金
株主還元の姿勢を示す。安定的な配当は長期投資に向いている。

配当性向
利益のうちどれだけを配当に回しているか。30?50%がバランスの良い水準。

※1. 本業績データはXBRLより自動抽出しています。企業の会計基準変更（例：日本基準 → IFRS）に伴い、使用されるXBRLタグが異なる場合がありますが、定義上の差異は軽微であり、実務上の比較には支障ありません。

※2. 本業績データはXBRLより自動抽出しています。企業の会計基準やタグ構成により一部項目が欠損する場合があります。XBRLデータに該当項目が存在しない場合は「ー」と表記しています。

※3. 配当金の推移において、特定年度に大きな変動が見られことがありますが、これは株式分割（例：1株 → 2株）によるものであり、実質的な配当水準に大きな変化はありません。

この記事についてのご注意

本記事の業績データは、EDINETに提出された有価証券報告書より、機械的に情報を抽出・整理して掲載しています。数値や記述に誤りを発見された場合は、恐れ入りますが「お問い合わせ」よりご指摘いただけますと幸いです。内容の修正にはお時間をいただく場合がございますので、予めご了承ください。

報告書の全文はこちら：EDINET（金融庁）